労働者の働き方を大きく変えるICT利用の可能性
労働者の働き方を大きく変えるICT利用の可能性
現代人の生活に欠かせない要素となっているIT（Information Technology）。インターネットなどの通信と、コンピュータを駆使する情報技術を意味する言葉ですが、近年では目覚ましい技術革新によって、より発展的な活用が考えられるようになりました。その考え方こそがICT（Information and Communication Technology）、つまり「情報伝達技術」です。政府が進める働き方改革においても、ICT利用は非常に高い注目をされています。まさに今後私たちの労働環境を大きく変える可能性を秘めた概念だと言えるでしょう。
働き方改革のキーワード「ICT」の「IT」との違い
PCに限らず、スマートフォンやスマートスピーカーなど、さまざまなコンピュータを利用する通信技術の総称であり、それらを利用する考え方を指す「ICT」。しかし、日本ではまだまだ「IT」との区別がつかないという人も少なくないでしょう。ICTはITから発展したもののため、特徴が近しいのは当然と言えます。その中で、最大の違いは「コミュニケーション」が重視されている点です。
ICTは情報や知識をインターネットなどで共有することを目的としており、「人と人」の情報伝達を強調しているのが特徴。ITがコンピュータなどの技術そのものだとしたら、ICTはその技術をどう活用していくかに焦点が当てられた考え方と言えます。
海外ではすでにICTの考え方が浸透していますが、日本ではなかなかITから脱却できずにいました。しかし、日本政府が、ICTが密接に関わっている働き方改革を推し進め始めたのをきっかけに、ICTの考え方は徐々に広まりつつあり、ITからの呼称変更も積極的に行われるようになっています。
年間平均成長率7.9％の要注目の業界
近年、多方面から注目を集めるICT。その注目の高さは、IT専門調査会社IDC Japanが出した年間平均成長率が、7.9%と非常に高い数字であったことからも明らかです。ただ、注意しておきたいのは、この7.9%という数字は、あくまで「働き方改革」におけるICT市場であるという点。ICT市場全体の成長率は2.1%であり、働き方改革関連に限ったICT市場よりも数字が下落していることがわかります。それくらい働き方改革におけるICTの需要が高いということです。
働き方改革ICT市場は「ハードウェア」「ソフトウェア」「ITサービス」「通信サービス」と4つのカテゴリーがありますが、中でも特に高い成長率を誇るのが「ソフトウェア」と「ITサービス」のカテゴリーです。ソフトウェアは生産性に関連した製品・サービスが多く、「Web会議」や「電子メール」「チャット」「スケジュール管理」などの製品・サービスが注目を集め、今後も成長を続けていくと予測されています。
ITサービスとしては、スマートデバイスによる働き方改革実現に向けたインフラ構築などがこれに当てはまります。今後、働き方改革を行う企業は増加していくことが考えられるため、それに従いICTのITサービスカテゴリーも成長していくと考えられているのです。
ICT利用で変わる労働者の未来のワークスタイル
現在は、会社に出社し業務を行うのがまだまだ一般的です。しかし、ITの要素にコミュニケーションを含めたICTが浸透し、テレビ会議やWeb会議といった遠隔でやり取りができる手法がさらに発展していけば、必ずしも会社に出社する必要はなくなります。
それに従い、リモートワークなど従来の働き方にとらわれない雇用形態がより当たり前になる未来がやってくるでしょう。働き方に多様性が出てくれば、ワークライフバランスが確保しやすくなり、子育てや介護をしながらでも柔軟に働くことができるようになるのは間違いありません。このように、ICTの発展は、労働者の働き方を大きく変える可能性を持っているのです。
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2019/07/17 更新
